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業界を斬る!コラム(8)
ネット英会話は成功するか 2002年1月11日
 
 ≪マスメディア≫

 2001年後半から2002年に入ってもマスメディアの中では揺るぎのないニュース性を持った英会話ビジネスがある。インターネットやテレビ電話を使った英会話がそれだ。
 日経流通新聞では今年に入ってから、早くも8日と10日にネットでの英会話の話題が取り上げられた。12月後半には英会話を全く取り上げてこなかったメディアもここに来て今年のスタートダッシュを切ったものと見える。
 では実情はどうか。

 今のところインターネット英会話は創世記で、まだまだ注目が必要だ。
 これには理由があって、昨年9月にNOVAがお茶の間留学の24時間化を図った原因の1つとも言われているが、ブロードバンドの発達が消費者に「様子見」という待ちの行動を取らせている。
 他にも原因はある。

 現在では、付属の機器を購入したり、CDロムを手配したり、音声だけであったり、セミプライベートであたりするために、創世記は様子を見て、サービスの質や価格競争が起こるのを待とうと考える賢い消費者が拍車をかけている。
 インターネットビジネスは必ずしも先駆者有利のマーケットではないから、後発にも十分な可能性があることを考えると、消費者の慎重な行動にも納得がいく。
 現状では、新しい話題を伝える(作り上げる?)マスメディアに取り上げられることがあるものの、動きがない。今の時点ではむしろインターネットの技術革新の一例として記事にされることも多いので、この内容が消費者のライフスタイルの変革という観点への変化が現れてくると、英会話もインターネット時代に突入したといえるだろう。


 ≪ネット英会話の直面する問題≫
 
 しかしそうはいっても、先発の各企業が優位にあるのは否めない。
 蓄積されたノウハウとネットの(技術上の)流通を押さえるのは後発が直面するであろう問題を既に経験していることになる。この差は大きい。
 しかし、インターネットを経費を押さえて人件費もアウトソース、初期投資をクリアして先発ならOKかというとそういうわけではない。
 厳しい現実が待ち受けている。

 どのような業界もあまり気がついていないことなのだが、インターネット依存症は技術者やベンチャー起業家に多い。彼らの犯してしまいがちなミスに、人対人のコミュニケーションを軽視してしまいがちなところがある。例えば、楽天やyahooのオークションのように、利用はするけど購買という最低限のニーズを満たしてくれれば、いいものに対しては、コミュニケーションは割と少なくても構わない。
 なぜなら、そもそもその購入しようと考えていた商品が、いつもどおり店に足を向けて買ったとしてもコミュニケーションが介在する余地がないからだ。多くの場合人を相手にしているのではなく、最終目的が物なのだ。

 しかし、英会話に関しては一般調査でも明らかだが、「旅行で使いたい」「ビジネスで必要だ」など、会話という道具を利用して、将来何らかのコミュニケーションを目指しているといえる。資格などとは違って暗記やテスト勉強が専売特許ではない。
 果たしてeラーニングにこれが可能だろうか。

 既にインターネットでサービスを提供しているスクールは異論があるかもしれない。「今現在上手く行っています」「格安を示すことができ、生徒も増えている」「しかも、売上は伸びている」と。
 今はいい。しかし明日はどうだろう。
 今は創世記だが、乱立期、過渡期になればこの保証はない。
 大手英会話スクールが資本力に物を言わせて参入した場合はどうだろうか。それとも既存のスクールが生徒のために無料サービスという付加価値をつけたとしたら。きっと、通常授業+無料ネットレッスンに人は流れると思う。
 今はアイディアと行動力で生き残りは容易かもしれないが、こうなったときの将来の保証が見えにくい。


 ≪ネット英会話の勝者になるための提案≫

 そこで、ファーストフローでは今から生き残るための提案をするとともに、2002年のネット英会話の動向を予想してみたいと思う。

 まず、ネットという媒体で始める以上、経費を押さえた高い利益率を換算していると思う。しかし、あえてこの利益率を縮めて、広告費の代わりに学習サービス充実費なるものを作り、生徒の声に応えた学習用のカウンセリングなり、HPを作成するべきだと思う。
 ネットビジネスでは個々のニーズに、より応えることができる方が勝ち組みに近いから、学習相談でこのニーズを満たしてはどうだろうか。しかし、それではまだ満足レベルではない。加えて、レベルチェック、パーティーなども企画できると、実感の湧かない仮想の世界の住人としてではなく、英会話を格安で学ぶことができ、尚且つコミュニケーションを取ることができる。そして、企業の顔も見えるので顧客も安心、ということになる。

 もっとも、それでは何のために経費を削減したのかわからないというケースもあるだろうから、時間と労力と金銭を費やさずにこういったサービスをアウトソースしてしまってもいいかもしれない。
 どこがそれを行うのか。
 他でもないファーストフローが率先してこういったサービスをスクール向けに提供していく予定だ。そもそも中小規模のスクールでカウンセリングや、学習サポート、レベルチェック、留学斡旋、講師獲得ルートの確保など、自社で確立するには困難であったサービスを2002年度中に多くデビューさせる。
 ネット英会話でこのニーズが満たせるということは、同じサービス料なら場所を選ばないことと、破格の金額で英会話業界全体でも勝ち組みになれる可能性がある。

 2002年はもちろんブロードバンドがどれだけ普及するかによって、予想は変わってくるが、先行きは明るい。今年が終わる頃には今の2.5倍のスクールが興り、そのうちの20〜25%は早くも経営困難のために撤退すると思う。
 利益が上がるのはそのうちの3、4社だろうか。